【東京葬儀】「ちょうどいい家族葬」専門店

家族葬について④:「家族葬」の向き不向き、「福祉葬」について

メリットが多い「家族葬」ですが、どなたにも向いているわけではありません。

ご家庭のニーズに合わせて最適なプランを検討するのが、よいお別れのコツです。
「家族葬」に向く場合、向かない場合をご紹介します。

生活保護を受けている場合に適用される「福祉葬」についてもご紹介します。

家族葬に向く場合

「家族葬」は、ご遺族やご親族、ごく親しいゆかりの方々など、身内で故人を送りたいと考える場合に向きます。

葬儀社が提案する「家族葬」のプランが適している葬儀の規模は、おおむね30人程度までと考えるのが妥当です。

「家族葬」は葬儀の規模の分類で、葬儀社がわかりやすく提案するために作り出した言葉です。
ですので、各社で「家族葬」の定義は若干異なることを比較するときには考慮に入れましょう。

純粋に「家族、親族のみ」を参列者と考えるプランから、ご友人や特につながりのある知人までを含めて考えるプランまであります。

厳密なくくりをする葬儀社では、場合によっては「家族葬」ではなく「一般葬」を提案する場合もあります。

その場合も、「だれを呼んでだれを呼ばないか」の意向をはっきりさせることで、要望にあったプランを組むことはできます。
担当者に意向を伝え相談しましょう。

「家族葬」に関する考え方が、ご遺族の考え方とマッチする葬儀社でしたら、より要望に合った葬儀ができるでしょう。

小規模葬儀の場合、ひとりの担当者がはじめからおわりまで担当する場合もあります。
感じがいい、相性が良いと感じる担当者がいるところを選ぶのも、よい方法です。

「家族葬」は過去の慣習にあまり意味がないと考えるご家族にも向いています。
お身内だけの葬儀ですから、ご家族が大切にしたいものを重視します。

従来型の葬儀からよいと思われるものはとりいれ、必要がないと思うものは、新しい方法にしたり、取り入れなくてもいいのです。
無駄なところに予算をかけない方法と言えます。

ご親族の中で、伝統儀式への考え方が違う方がいらっしゃる場合は、よく説明をして理解を求めることは重要です。
意見の違いが発生しやすいのは「会葬者を呼ぶかどうか」についての場合が多いです。

「家族葬」は規模の違いだけで、「通夜」「告別式」「精進落とし」「初七日法要」などの手順は、通常通り行えます。

宗教儀式を取り入れつつ、家族のお別れの時間を多く取るなどのアレンジのしやすさは、小規模葬儀のよいところです。

ご家族、ご親族にお体に懸念のある方がいらっしゃる場合も、小規模な家族葬でしたら体調に関する配慮がしやすいです。

長寿をまっとうされた方が故人の場合は、ご家族やご親族、親しい方も高齢の場合が多くあります。

会葬者に対する対応がないので、より負担が少ない形で、しっかり気持ちがこもったお別れができるでしょう。

葬儀は気持ちの上でも身体的にも、楽な催しではありません。
伝統を重視される方も多い世代ですが、小規模な家族葬が適している状況も多いです。

家族葬に向かない場合

会葬者が多いと考えられる場合

現代的でよいことが多いように思える「家族葬」ですが、状況によっては、「家族葬」に向かない場合もあります。

まず考えられるのは、故人が社会的に大きな影響力を持っていた場合です。
会社の経営者や著名人ではなくても、たくさんの会葬者が予想される状況はあります。

ご遺族の気持ちとしては「家族葬」で送りたいと考え、書面で連絡をしたとしても、後から「ぜひお線香を上げさせてください」という方はあらわれるものです。

そうなると、個別対応になりますので「家族葬は負担が少ない」とばかりは言い切れなくなってきます。

それでもご家族で見送りたい意向が強い場合は、「密葬」を行い、後ほど公的な「通夜」「告別式」をすることも検討してみましょう。

他にも、故人がまだお若かった場合です。
学生さんですと、クラスメイトが参列を希望されることも考えられます。

故人が教師をされていた場合も、同様の事態が考えられます。
個別に打診がくる弔問の問い合わせは、受けるにせよ、断るにせよ、ご遺族には心労となる場合もあるでしょう。

迷う場合は、葬儀社のスタッフに相談してみるのもいいでしょう。
過去の事例を知っていますのでアドバイスが参考になります。

「一般葬」や「密葬後の本葬」で一度に弔問を受けるメリットとしては、「来る方の立場で線引きを考えなくて良い」ことがあります。

来られない方も、弔電や供花をおくり、気持ちを示す機会を得ることで、故人を失ったことに気持ちの整理をつけることができます。

「家族葬」の身内だけであることが、メリットになるかデメリットになるかは、「ご家族のニーズにあっているか次第」です。
かならずどちらかが良いと言うことはありません。

たくさんの弔問客とお別れのときをともにして、故人の生前の絆を感じ、はげまされることもあるでしょう。

ご遺族の皆様が、「もっとも気持ちが安らぐと思うお別れ」が、もっともよい葬儀の形です。

「安い」という理由のみで選んだ場合

ほかの「家族葬」に向かないケースとしては、「安さ」を求めて「家族葬」を選ぶケースです。

ホームページなどには、葬儀費用が軽減できるという記載があることも多く、それは状況によっては間違いではありません。

規模を押さえた「家族葬」では、人数の見込みが立てやすく、通夜の精進落としや、火葬後の法要の飲食費用がおさえられます。
返礼品も、少なくてすみます。

ですが、「最終的な出費の額」としては「一般葬」の方が少ないことも多いです。

というのは、「一般葬」では、お香典が出費を相殺する割合が大きいですが、「家族葬」では参列者がかぎられます。

それ以外の方からのお香典も辞退しますので、葬儀費用の持ち出し分が多くなります。

そういう意味では、「家族葬」はお別れの仕方にこだわりを持って選ぶものといえましょう。

費用に限りがある場合は、葬儀で入る額と出る額をあわせて、最適なプランを検討するのが良い方法です。

福祉葬という選択肢

「ご家族がいない人」の葬儀についてふれておきましょう。

昨今では、核家族化とともに、地域社会のつながりも薄れ、隣にだれが住んでいるのかもわからない状況も発生しています。
残念なことですが、孤独死なども増えています。

亡くなられた後、身内の方がいらっしゃれば迎えにもいらっしゃいますし、葬儀も行われるでしょう。
ですが、どなたも身寄りがなく、葬儀を主催する方がいない場合もあります。

その場合、「福祉葬」の対象になる場合があり、市区町村が葬儀費用を肩代わりします。

申請は、故人が借家の店子だった場合は家主でも行えますし、ご近所の方が申請をすることもあります。
民間の奉仕者が申請する場合もあります。

「家族がいない人」の葬儀には、市区町村の担当者、葬儀社の担当者、老人ホームなどに入っていればその担当者が参列します。
ご近所の方がいる場合は参列できます。

「福祉葬」の対象者になる条件は、「生活保護を受けていて、親族と家族がいない人」「親族がいても全員が生活保護を受けている」場合です。

葬儀を主催する親族も生活保護者で、だれも葬儀費用をまかなえる状況にない場合は「福祉葬」の対象になります。

ご遺族が事情があり、ご遺体の引取りを拒否した場合も、「福祉葬」の範囲に入ります。
お身内がいて生活保護を受けていない場合、その方に葬儀が託されます。

この場合、火葬費用と最低限の葬儀費用が「葬祭扶助」として支給されます。
条件は市区町村によって違います。

死亡原因の調査が必要で検案をする場合は、その費用も含まれます。

生活保護を受けていた故人の遺留品を処分して葬儀費用がまかなえる場合は、葬祭扶助は支給されません。
親族で葬儀費用がまかなえる方がいた場合も対象になりません。

最低限の葬儀費用とは、「直葬」の中でも、もっとも簡素なものです。
僧侶を呼ぶ費用や戒名の費用、読経にかかる費用は含まれません。

霊柩車は含まれる場合と含まれない場合があります。
「福祉葬」の場合、葬儀社は対応している葬儀社から選びます。

「福祉葬」の申請について、重要な事柄があります。

申請は「火葬より前でなければできない」と言うことです。

葬儀が予想され、費用の不安がある場合は、生前の早いうちから市区町村のケースワーカーや、福祉課や保護課に相談しましょう。
ご自身の場合も、ご家族の場合もアドバイスが得られます。

納骨をする墓地がない場合、合祀の墓地を無料または格安で紹介してもらえる市区町村もあります。

この記事を書いた人

木南 健(きなみ たけし)

後悔を残さない最期を

数年前に父が急死した際、今の仕事に就いていればどれだけ母や兄妹の支えになれたのだろうと考えることがあります。
過去は変えることはできません。

あの日、抱いた悲しみや不安の根底にあったものは父をしっかり送ってあげたいという想いです。

同じように、大切な人との別れによる「悲しみ」「不安」を抱く方々の支えとなり、その根底にある「大切な想い」を形にするお手伝いができればと思っています。

心に残ったこと

まだ駆け出しの新人だったころ、お葬式が終わった後、喪主様に笑顔で力強く握手をされたことです。

期待にお応えできたんだと言葉以上に感じることができ、とても嬉しかったです。

出身:岡山県岡山市

趣味:弓道、読書

好きな映画:「サトラレ」

好きな音楽:BEGIN